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従業員の定着率を上げるメリットと向上のための取り組み事例

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  • hatena

従業員の定着率を上げると企業や店舗の業績や組織力にも良好なスパイラルが生まれます。しかし、アルバイトやパート従業員を雇ってもすぐに辞めてしまう、急に来なくなったなど採用活動と離職の繰り返しにお悩みの責任者の方も少なくないようです。迎え入れた従業員を定着させるための有効な施策を講じて定着率をアップさせましょう。定着率向上によって得られるメリットと向上に向けて取り組んでいきたい施策をご紹介します。

従業員の定着率とは?

定着率とは、一定期間の採用人数に対し、計測時点でも「勤続している従業員」の割合です。一定期間の長さは企業によりますが、一般的には1年単位で計測しているところが多いでしょう。

アルバイトやパートが対象の場合、もともと契約期間が短いというケースも多いため、数ヶ月のスパンで計測してみるのも分析する上で役立つかもしれません。簡単な例を挙げて説明します。

例:期間:2019年4月~2020年3月

  この間に採用した人数     10名

  採用したうち離職した人数    3名 → 離職率30%

  計測時点で勤続している人数   7名 → 定職率70%

離職率も定着率と同じく注目される指標ですが、離職率は採用人数のうち「辞めた人の割合」です。離職率と定着率は表裏一体、上記のように定着率が70%であれば、必然的に離職率は30%と分かります。

業界や業種、雇用形態などによって定着率の平均値は異なっており、自社の定着率(離職率)を把握することはとても重要です。自社の数値の推移から組織における問題の存在に気づくこともでき改善に役立てていけるでしょう。

従業員の定着率を向上させるメリット

従業員の定着率が上がるとさまざまなメリットが期待できます。

採用と教育コストの削減

従業員を採用するにあたり、予算を投じているところは多いでしょう。従業員を迎える度に一定の教育も求められます。時間と費用をかけて採用・教育しても、辞められてしまえばそのコストはすべて水の泡です。さらには新たな採用のための費用も嵩みます。従業員が定着すれば重複するコストを回避できるのです。

優秀な人材を確保・育成できる

新しいアルバイトやパート従業員を迎える度に一定の教育が必要です。業務を覚え、慣れ、業務遂行に十分なスキルを身につけるまでには一定期間がかかりますが、その先は長期になるほどスキルはさらに熟練化していきます。従業員の定着はその機会を確保することに他なりません。

従業員のモチベーション低下を防止できる

パートでもアルバイトでも、共に働くメンバーが辞めていくシチュエーションに対してプラスの心境は湧きにくいものです。協働する人が頻繁に入れ替わる環境となれば、その分ストレスや負担も伴うでしょう。協働が長くなるほどに培われていく従業員同士の信頼関係や呼吸もあります。働く上でのモチベーションにも大きな影響を与えるのではないでしょうか。

定着率向上の施策事例

上昇しているグラフ

従業員の定着率を向上させるためには、まず「なぜ辞めるのか」を知ることが大切です。

勤続してほしいアルバイトやパートが辞める主な理由には以下のようなものがあります。

・業務が思いの外、難しい

・職場の人間関係が良くない

・シフトの融通が効きにくい

・やりがいを感じられない  …など

これらを踏まえ、定着率向上にどのような取り組みが有効なのかを見ていきましょう。

教育の徹底

入社したばかりの頃というのは雇用形態を問わず、誰でも高負担・高プレッシャーに晒されるものです。慣れるまでは教育やフォローを十分に提供していかなければなりません。アルバイトやパートの業務は簡単、詳しく教えなくてもできるはず…と片付けずに目配り気配りを徹底しましょう。

そうすることで新人は、自分の業務の重要度や組織内での自己価値を認識できるはずです。また、勤続期間やスキルに応じてより高いスキル教育を提供するのもモチベーションアップに役立つでしょう。

評価・承認の徹底

アルバイトやパートの従業員も正社員と同じく頑張りを認められることを望んでいます。些細な行動でも大きな貢献につながることもあるはずです。

日頃の仕事ぶりや心遣いに対して感謝、称賛、周知などで評価、承認することはやる気ややりがいを喚起するでしょう。見逃さないために従業員を巻き込んで感謝の気持ちをやり取りする施策を取り入れるのも一策です。

シフト制の工夫

急にシフトに入れられる、シフトが削られて思うように収入確保ができないなど、シフトに関する不満は離職に直結しやすい事柄です。従業員のライフスタイルや生活条件に対して、無理なシフトを強いていないかをチェックしましょう。

シフト希望の提出タイミング、休暇の希望やシフト変更の受け入れ体制なども自社の従業員の状況にできるだけ沿えるよう調整するのがポイントです。皆でスムーズに管理・連絡できるシステムを導入する企業も増えています。

職場コミュニケーションの活性化

どのような雇用形態であっても職場では他人と関わりながら仕事をします。人間関係が離職の引き金にならないよう正社員を含めた従業員間のコミュニケーションに配慮しなければなりません。個人の問題と考えられがちですが、業務スタイルやシステム、ルールや毎日のルーチンが影響しているケースも意外に多いものです。

まずは業務上で必要なやり取りが負担なくスムーズに行える環境かどうかを見直すことから始めてみてはいかがでしょうか。気軽に雑談したり、相談し合える場所や機会を提供するのも有効です。

目標設定や達成サポート

パートやアルバイト従業員の中には、高い負担や責任を望まない人がいる一方で、限られた条件や機会でも自己成長を切望する人もいます。ぜひ、目標設定やその達成をサポートする体制を整えてみてはいかがでしょうか。目標の存在がやりがいや達成感をもたらすのです。スキルアップに時給アップを伴わせてもいいかもしれません。

まとめ

従業員の定着率が上がることは、従業員と企業の双方にとってプラス要素です。従業員はもとより、業務フローや設備、制度やルールなど社内全体を俯瞰して、自社にとって有効な施策を講じていかれることをおすすめします。そのことにかけるコストや労力は、きっと有効な未来への投資策となるでしょう。