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DX化を進めるアパレル企業の代表的な事例4選を紹介

マーケティング
  • hatena

現代では様々な業種の企業がDX化を進めていますが、アパレル業界に関しては進みが遅いです。これは、「サイズ感」というアパレル業界独特のデジタル化に向かない特色によるものでしょう。

しかし、中には積極的にDX化を進めるアパレル企業が多数存在します。今回は、そんな事例を紹介していきます。

DX化を進めるアパレル企業の事例①:ZOZOTOWN

ZOZO株式会社が運営するZOZOTOWNは、DX化するアパレルの代表的な事例です。
ZOZOTOWNが行ったDXの具体的な内容を解説していきます。

デジタル導入による作業の自動化

ZOZOTOWNといえば、他のブランド・メーカーから衣類を仕入れて販売するという形が多く知られていますが、実はZOZOTOWNオリジナルの限定ブランドの開発も行っています。オリジナルブランドで衣類を販売する場合、当然衣類を作り、配送する工程が必要になってきます。具体的に工程の内容を言うと、発注、生産、配送などですが、ZOZOTOWNはこの販売に必要な工程をDX化し、自動で行われるようにしました。

デジタル化の内容は以下の通りです。

  • ケアラベル作成の自動化
  • 検寸。検品の自動化/データ管理
  • クラウドアプリ上の進捗管理

オリジナルブランドの生産を自動化したことにより、製造・販売の効率が高まりました。

モバイルアプリの導入

ZOZOTOWNは、アプリというアパレル販売の媒体を確立しました。
これまでは実店舗に出向き、自分の目で見て肌で感じ購入する服を決めるのが一般的でしたが、ZOZOTOWNがアプリを導入してからはだんだんとオンラインでのアパレル販売の勢いが増していきました。
今ではオンラインでの衣類の購入が一般的になりつつあります。

MSP(マルチサイズプラットフォーム)の導入

ZOZOTOWNは、ゾゾスーツで収集した体型情報に基づく体型にマッチした洋服を販売するというMSPを導入しました。

MSPは、身長や体重などを元に、数十種類もあるサイズからあったものを選んでくれます。
これは、オンラインではサイズ感が分からないというアパレルのDX化による大きな弱点を克服するサービスとなっています。

DX化を進めるアパレル企業の事例②:ユニクロ

2つ目のDX化を進めるアパレル企業の事例は「ユニクロ」です。
ユニクロを運営している株式会社ファーストリテイリングの会長兼CEOである柳井正氏は、DX化を進めることが自身の最重要課題であるとして、「製造小売業」から「情報製造小売業」に変革することを目標に掲げました。

ユニクロが目標に掲げた「情報製造小売業」とは、その名の通り情報を商品として製造するという業態です。「作ったものを売るのではなく、消費者が求めているものを作る」というユニクロの方針は、ビジネス全般に共通する本質的な概念であると言えます。

ユニクロは、情報製造小売業として変革するため、綿密なコミュニケーションを行い、新しい業務、プロセス、カルチャーの作成に力を入れました。

具体的にユニクロがやったこととしては、

  • ECサイトからの購入履歴を分析
  • 店頭のICタグから売れ筋商品を分析
  • 全社規模でデータを共有
  • 人工知能の導入
  • クリック&コレクトの導入

などが挙げられます。
これらの施策により、ユニクロのEC売上は前期と比べ29%上昇しました。来年の2021年にはさらなる売上の増加を図るようです。

ユニクロは、DX化によって今後も事業拡大を進めていくことは間違いありません。

DX化を進めるアパレル企業の事例③:FABRIC TOKYO

3つ目に紹介するDX化を進めるアパレル企業は「FABRIC TOKYO」です。FABRIC TOKYOでは、オーダースーツの販売を行っています。

FABRIC TOKYOが取り組むDX化の施策は「D2O」という形態の販売です。
D2Oとは、メーカー、ブランドが自社で製造したオリジナル商品をAmazonや楽天などの大手のオンラインショップに頼らず、自社のECサイトで直接販売するという仕組みのことを指します。
FABRIC TOKYOは、個性溢れる最先端のECサイトを開発・運営しています。

また、FABRIC TOKYOは、小売業やメーカー、ブランドのDX化をサポートするコンサルティングサービスの「RETAIL X」を提供しています。
RETAIL Xの主な内容は以下の通りです。

  • D2Oの立ち上げ支援
  • OMO(Online Merges Offline)の構築
  • その他DX化の支援

日本が世界と比べ、DX化という面において遅れを取っていることや小売業やアパレルメーカのDX化の際に壁となる問題が山積であることがRETAIL Xを立ち上げた主な理由です。

自社だけでなく、他社のDX化まで進めるという事業はこれまでにないものです。RETAIL Xによってこれから多くの企業がDX化を進めていくことになるでしょう。

DX化を進めるアパレル企業の事例④:トミーヒルフィガー

4つ目に紹介するDX化を進めるアパレル企業は「トミーヒルフィガー」です。

トミーヒルフィガーは、2019年に3Dデザイン技術を導入することを発表しました。
3Dデザインとは、その名の通り3次元的なデザインのことを指します。立体的に形状を描き、奥行きや飛び出している感覚を表現します。
3Dデザインを導入するメリットとしては、時間、費用、資源の削減などが挙げられます。従来のデザイン作成では、手書きでパターンを描いたり、サンプルを必ず作成していたりとなにかと無駄なコストがかかっていました。

また、3Dデザインの導入だけでなく、

  • VRによるファッションショーの開催
  • スマートウォッチの発売
  • ファッション工科大学の研究所との連携
  • AIの活用

など、たくさんのDX化を進める施策を打ち出しています。

今後は、AR(拡張現実)技術を用いたバーチャル試着やオンライン上での商品のカスタマイズ、オンライン上でのアバター着せ替え用の衣類の販売などといったより高度な技術のDX化を進めていく方針も固まっています。

トミーヒルフィガーの創業者であるトミー・ヒルフィガーやCEOのダニエル・グリーダーはDX化に積極的な姿勢を示しており、今後も新たなDX化による変革が期待できます。

DX化を進めるアパレル企業の事例【まとめ】

今回は、

  • ZOZOTOWN
  • ユニクロ
  • FABRIC TOKYO
  • トミーヒルフィガー

の4つのアパレル企業をDX化の事例として紹介しました。どれも大手のアパレル企業であるため、とても分かりやすい変化を事例から読み取ることができました。

DX化はコストの削減や作業の効率化、サービスの質の向上などをもたらし、売上の増加や事業の拡大に大きく役立ちます。アパレル業界に限らず、様々な業種において、DX化をしなければ生き残ってはいけないというような時代はすぐそこまで来ているのかもしれません。

アパレル関係は特にDX化に向いていないとされてきましたが、実際はこれまでのアナログの文化を払拭し、デジタルに変えていくことで新たな道が開けていくのでしょう。

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